社会人におすすめの資格4つ｜転職に有利かは求人で決まる、合格率と費用も比較
社会人におすすめの資格は、応募したい求人が名前を挙げている資格です。宅建士・日商簿記2級・ITパスポート・FP2級の4つは、その条件に当てはまりやすい代表例と言えます。
意外なことに、ITパスポートを受ける社会人の8割近くは、IT系以外の企業で働く人です。しかも合格率は、IT系企業で働く社会人とほとんど変わりません。
この記事では、4つの資格を公式の合格率と受験料で比べ、学び直しの費用を抑える教育訓練給付の使い方まで整理します。
資格が転職でどこまで効くかは、応募先の求人がそれを求めているかどうかで決まります。狙っている職種の求人で資格が条件になっているのか、資格がなくても応募できる求人がどれだけあるのかは、転職エージェントに登録すれば無料で確認できます。勉強を始める前に、一度聞いてみてください。
転職に有利な資格は「求人で名前を指定されるか」で決まる
同じ資格でも、転職で効く場面と効かない場面があります。分かれ目になるのは、次の3点です。
- 法律で、その資格を持つ人を置くことが決まっているか
- 求人票の応募条件に、資格の名前が書かれているか
- 資格がなくても応募できる求人で、学んだ証明として読まれるか
会社の中で資格がどう扱われているかは、公的な調査からも見えてきます。厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査によると、社員の職業能力を評価している事業所のうち、評価に検定・資格を使っている事業所は80.1%でした。使っている検定・資格の内訳（複数回答）は、国家検定・資格や公的検定・資格が72.2%、民間団体の検定・資格が46.4%です。複数回答のため、割合の合計は100%になりません。さらに検定・資格を使っている事業所の85.5%が、それを賃金の引上げに反映させていると答えています。
ただし、この数字は社内で働く人の評価についての調査です。転職の選考で資格がどれだけ有利に働くかまでは示していません。転職で資格が効くかどうかは、応募先の求人が何を求めているかで判断するのが確実です。
| 資格のタイプ | 求人での扱われ方 | 例 |
|---|---|---|
| 法律で置くことが決まっている | 会社が一定数を確保する必要があり、求人で名前を指定されやすい | 宅地建物取引士 |
| 応募条件に書かれやすい | 職種によっては「〇級以上」と条件になる | 日商簿記2級（経理・財務） |
| 学んだ証明として読まれる | 条件にはなりにくいが、未経験の分野で基礎知識を示せる | ITパスポート、FP2級 |
参考：厚生労働省「令和７年度『能力開発基本調査』の結果を公表します」
法律で置くことが決まっている資格は求人で名前が出やすい
資格のなかには、その資格を持つ人を職場に置くことが法律で決まっているものがあります。代表例が宅地建物取引士（宅建士）です。宅地建物取引業法は、不動産の取引を仕事にする会社に、事務所ごとに宅建士を置くよう求めています。
「置かなければならない」とあるとおり、これは会社にとって努力目標ではなく義務です。しかも「成年者である専任の」宅建士と、置く人の条件まで決められています。同じ法律の第35条では、契約が成立するまでに行う重要事項の説明も、宅建士にさせなければならないと定めています。
会社が一定の人数を確保しなければならない資格は、求人票で名前を指定される理由がはっきりしています。 不動産業界への転職を考えるなら、宅建士は「持っていれば有利」というより「求人の条件そのもの」になりやすい資格です。
資格がなくても応募できる求人では「学んだ証明」として読まれる
一方で、求人の多くは特定の資格を応募条件にしていません。この場合、資格は選考の決め手というより、未経験の分野で基礎を学んだことを示す材料として読まれます。
実際、私たちが求人を見比べていても、応募条件の欄に資格名がはっきり書かれている求人は、職種がかなり限られている印象です。だからこそ、資格の名前だけで選ぶより、「どの求人に応募したいか」から逆算したほうが、勉強した時間が無駄になりにくいと感じます。
社会人におすすめの資格4つを公式データで比べる
社会人が働きながら取り組みやすく、転職の場面で名前が知られている資格として、次の4つを取り上げます。
- 宅地建物取引士
- 日商簿記2級
- ITパスポート
- FP技能検定2級
合格率と受験料は、いずれも実施団体が公式に公表している数字です。
| 資格 | 実施団体 | 受験料 | 試験の形式 | 公表されている合格率 |
|---|---|---|---|---|
| 宅地建物取引士 | 不動産適正取引推進機構 | 8,200円 | 年1回（令和8年度は10月18日） | 18.7%（令和7年度） |
| 日商簿記2級 | 商工会議所 | 5,500円 | 統一試験（年3回）とネット試験 | 統一試験15.1%（第173回）／ネット試験32.9%（2025年度） |
| ITパスポート | IPA（情報処理推進機構） | 7,500円 | CBT方式で随時 | 社会人52.7%（令和8年4月〜8月の累計） |
| FP技能検定2級 | 金融財政事情研究会・日本FP協会 | 学科5,700円／実技6,000円 | CBT方式で通年 | 実施団体の公表資料で確認 |
受験料は2026年10月に各実施団体の公式サイトで確認した金額です。FP技能検定2級は金融財政事情研究会と日本FP協会の2団体が実施しているため、合格率は受ける団体の公表資料で確かめてください。
宅地建物取引士｜不動産業界の求人で条件になりやすい
宅建士の試験は、一般財団法人不動産適正取引推進機構が年1回、10月の第3日曜日に実施しています。令和8年度は10月18日（日）の13時から15時までの日程で、受験手数料は8,200円です。申込みはインターネットが7月1日から7月31日まで、郵送が7月1日から7月15日まででした。
同機構の試験実施概況によると、令和7年度は受験者245,462名のうち合格者は45,821名で、合格率は18.7%。令和6年度は18.6%、令和5年度は17.2%と、ここ数年は2割弱で推移しています。
令和8年度の合格発表は11月25日（水）の予定です。年に1回しか受けられないため、申込み期間を逃すと次の受験は1年後になります。合格したあと宅建士として仕事をするには、試験を行った都道府県知事の登録を受け、宅建士証の交付を受ける手続きが別に必要です。登録には、宅地建物の取引に関する実務経験か、それと同等以上と認められる能力が求められます。
参考：一般財団法人不動産適正取引推進機構「宅建試験の概要」
参考：一般財団法人不動産適正取引推進機構「宅建試験のスケジュール」
参考：一般財団法人不動産適正取引推進機構「試験実施概況（令和7年度以前10年間）」
日商簿記2級｜経理・財務への転職で目安にされやすい
日商簿記2級は、商工会議所が実施する検定で、受験料は5,500円です。決まった日に一斉に受ける統一試験と、テストセンターで日時を選んで受けるネット試験の2つの方式があります。
商工会議所の受験者データでは、統一試験の合格率は回によって大きく動きます。第173回（2026年6月14日）と第172回（2026年2月22日）はどちらも15.1%でしたが、第171回（2025年11月16日）は23.6%、第168回（2024年11月17日）は28.8%と、直近6回だけでも13ポイント以上の開きがあります。ネット試験は2025年4月から2026年3月までの1年間で受験者141,072名、合格者46,351名、合格率32.9%でした。2026年4月から6月は31.9%と、統一試験ほどの上下はありません。1回の結果で難しさを判断せず、複数回の数字を並べて見ておくと、準備にかける期間の見積もりを誤りにくくなります。
経理や財務の求人では、応募条件や歓迎条件に「日商簿記2級以上」と書かれていることがあります。ただし、経理の実務経験も合わせて求める求人も少なくありません。簿記2級だけで経理職への転職が決まるとは限らないので、実務経験を問わない求人がどのくらいあるかを先に確かめておくと、勉強の目的がはっきりします。
参考：商工会議所の検定試験「簿記 受験者データ」
参考：商工会議所の検定試験「2024年度からの『商工会議所検定試験』の受験料に関するお知らせ」
ITパスポート｜IT系以外の企業で働く社会人が多く受けている国家試験
ITパスポートは、IPA（独立行政法人情報処理推進機構）が実施する国家試験です。全国47都道府県の試験会場でCBT方式により随時行われ、受験手数料は7,500円。仕事の都合に合わせて日程を選べるのは、社会人にとって大きな利点です。
IPAが公表している試験結果（令和8年4月度から8月度の累計）を見ると、応募者104,908人のうち社会人が76.2%を占めます。社会人の合格率は52.7%で、学生の38.8%を上回りました。
社会人の応募者のうち79.5%は、IT系以外の企業で働く人です。 IPAは社会人を勤務先でIT系と非IT系に分けて集計しており、合格率もIT系企業の社会人が51.5%、IT系以外の企業の社会人が53.0%と、ほぼ変わりません。
転職で見ると、ITパスポートが応募条件になる求人は多くありません。それでも、ITの用語に加えて経営や法務の基本も問われる試験なので、IT企業の営業職や事務職、社内のIT担当など、ITと隣り合う仕事を目指すときの基礎知識の証明として使えます。事務職に絞った資格の選び方は事務の資格おすすめ7つ｜求人で評価される資格と見分け方で詳しく比べています。
参考：IPA「ITパスポート試験 受験要領」
参考：IPA「ITパスポート試験 統計情報」
FP技能検定2級｜金融・保険・不動産の仕事に近づく
FP（ファイナンシャル・プランニング）技能検定2級は、学科試験と実技試験に分かれ、両方に合格すると総合合格となって合格証書が交付されます。金融財政事情研究会の場合、受検手数料は学科5,700円、実技6,000円（いずれも非課税）です。
2級は2025年度からCBT方式に移行し、休止期間を除いて通年で受検できます。学科と実技のどちらか一方だけに合格した場合も一部合格として扱われるため、働きながら片方ずつ進める方法も取れます。
家計やお金にまつわる知識を扱う検定なので、銀行・証券・保険会社や不動産会社の営業職を目指すときに、知識を示す材料になります。2級には受検資格が定められているので、申し込む前に実施団体の試験要綱で自分が当てはまるかを確認してください。
参考：一般社団法人金融財政事情研究会「ファイナンシャル・プランニング技能検定2級 試験要綱」
働きながら資格を取るなら、時間と費用の壁を先に見ておく
社会人の資格取得でつまずきやすいのは、試験の難しさより、勉強を続ける時間と費用です。先に押さえておきたいのは次の3点です。
- 学び直しの壁でいちばん多いのは「仕事が忙しい」
- 悩みの内訳では「費用がかかりすぎる」を挙げる人も4人に1人ほどいる
- 費用は、国の教育訓練給付で一部を取り戻せる場合がある
学び直しで多い悩みは「忙しさ」と「費用」
厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査によると、自己啓発を行う上で問題があると答えた労働者は78.8%でした。問題の内訳（複数回答）は、正社員では「仕事が忙しくて自己啓発の余裕がない」が58.5%で最も多く、「家事・育児が忙しくて自己啓発の余裕がない」が27.4%、「費用がかかりすぎる」が26.2%と続きます。正社員以外でも「費用がかかりすぎる」は25.3%でした。複数回答なので、割合を足し合わせても100%にはなりません。
同じ調査で、自己啓発を行った人にその理由を聞くと、「資格取得のため」は正社員で35.5%、正社員以外で21.9%。最も多いのは「現在の仕事に必要な知識・能力を身につけるため」（正社員82.9%）です。
時間の面では、ITパスポートやFP2級、日商簿記2級のネット試験のように、受ける日を自分で選べる試験から始めると計画を立てやすくなります。宅建士のように年1回の試験は、申込み期間が夏に限られる点にも注意が必要です。
参考：厚生労働省「令和７年度『能力開発基本調査』の結果を公表します」
勤め先の資格取得支援も確かめる
国の制度より先に確かめたいのが、いまの勤め先の支援です。同じ能力開発基本調査では、労働者の自己啓発支援に費用を支出した企業は25.9%でした。支援の中身は受験料や講座代の補助など会社によって異なり、すべての会社にあるわけではありません。
就業規則や社内の案内に「資格取得支援」「自己啓発支援」といった制度がないか、一度見ておきましょう。転職を考えている段階でも、在職中に使える制度があれば費用の負担を抑えられます。
教育訓練給付は在職中でも使える
資格の講座代には、厚生労働省の教育訓練給付金を使える場合があります。厚生労働大臣が指定した講座を受講・修了すると、受講費用の一部が支給される制度です。対象の講座は、レベルに応じて専門実践教育訓練、特定一般教育訓練、一般教育訓練の3種類に分かれています。
なかでも給付率が高いのが、中長期のキャリア形成につながる講座を対象とした専門実践教育訓練です。受講費用の50%（年間上限40万円）が受講中に6か月ごとに支給され、資格を取得するなどして修了後1年以内に雇用保険の被保険者として雇用されると70%（年間上限56万円）まで上がります。働きながら受講した人が、目標の資格を取得した場合も70%の対象です。さらに、修了後の賃金が受講前より5%以上上がった場合は80%（年間上限64万円）に引き上げられます。いずれも令和6年10月以降に開講する講座に適用される内容です。
特定一般教育訓練は受講費用の40%（上限20万円）が修了後に支給され、資格を取得するなどして1年以内に雇用された場合は50%（上限25万円）になります。一般教育訓練は20%（上限10万円）です。
対象は雇用保険の被保険者か、被保険者だった人です。すでに離職している人は、離職の翌日から受講開始日までが1年以内であることも条件になります。在職中のまま講座を受け、資格を取ってから転職活動に入るという使い方もできます。ハローワークインターネットサービスの案内によると、専門実践教育訓練の場合は受講開始日に雇用保険に加入していた期間が3年以上（初めて教育訓練給付を受ける人は2年以上）必要です。また、受講開始日の前日からさかのぼって3年以内に教育訓練給付金を受けたことがある人は、支給の対象になりません。
対象講座は検索システムで探せる
どの講座が給付の対象になっているかは、厚生労働省の「教育訓練講座検索システム」で調べられます。資格名や地域、受講形態で絞り込めるので、受けたい資格の講座が対象かどうかを申込み前に確かめておきましょう。
専門実践教育訓練は、講座を申し込む前の段取りが欠かせません。 ハローワークで訓練前キャリアコンサルティングを受けてジョブ・カードの交付を受け、受講開始日の2週間前までに受給資格確認の手続きを済ませる必要があります。受講を決めたら、講座の申込みと並行してハローワークに相談しておくと安心です。
参考：厚生労働省「教育訓練給付金」
参考：厚生労働省「教育訓練講座検索システム」
参考：ハローワークインターネットサービス「教育訓練給付金」
資格を選ぶ前に、求人で求められているかを確かめる
どの資格を取るかは、応募したい求人から逆算して決めると無駄が少なくなります。確かめ方は次の3つです。
- 公開されている求人で、資格名が条件欄にあるかを見る
- 「必須」と「歓迎」の書き分けを読む
- 自分の経歴で応募できる求人を、転職エージェントに聞く
公開されている求人で資格名を探す
まずは、応募したい職種の求人をいくつか開いて、応募条件の欄に資格名があるかを見てみましょう。ハローワークインターネットサービスの求人検索なら、職種や地域で絞り込んだうえで求人票を読めます。民間ならマイナビ転職やリクナビNEXTのような求人サイトでも同じ確かめ方ができます。
10件ほど見比べると、その職種で資格が条件になっているのか、あれば望ましい程度なのかが見えてきます。
「必須」と「歓迎」の書き分けを読む
求人票の資格の書き方は、大きく3つに分かれます。
| 求人票の書き方 | 読み取れること | 資格の位置づけ |
|---|---|---|
| 必須・応募条件 | 持っていないと応募できない | 先に取る必要がある |
| 歓迎・尚可 | 持っていれば評価の材料になる | 経験と組み合わせて伝える |
| 記載なし・不問 | 資格より経験や人柄を見ている | 学んだ証明として補足する |
「歓迎」と書かれた資格は、取っていなくても応募できます。 歓迎条件の資格を取るために応募を半年遅らせるより、先に応募して面接で勉強中であることを伝えたほうが早い場合もあります。
自分の経歴で応募できる範囲を聞く
求人サイトで見えるのは、公開されている求人だけです。自分の経歴でどこまで応募できるのか、資格を取ったら応募先がどう広がるのかは、求人を多く扱う転職エージェントに聞くと具体的な答えが返ってきやすくなります。
教材をそろえる前に、まず人に聞いてみる。それだけで遠回りがずいぶん減ると、私たちは感じています。資格を取ったあとの伝え方は、職務経歴書の書き方｜4職種の見本とテンプレート、自己PRのコツと履歴書との違いも参考にしてください。年代ごとの転職の進め方は20代の転職は前半と後半で何が違う？年収の変化と未経験・ベンチャーへの移り方で整理しています。
社会人の資格に関するよくある質問
社会人が取るべきおすすめの資格は何ですか？
応募したい求人が名前を挙げている資格です。 不動産業界なら宅地建物取引士、経理・財務なら日商簿記2級、ITと隣り合う仕事ならITパスポート、金融・保険ならFP2級が候補になります。どれが合うかは目指す職種で変わるため、まず求人票の応募条件を見てから選ぶと、勉強が転職につながりやすくなります。
ITパスポートは転職で意味がありますか？
応募条件になることは少ないものの、ITの基礎知識を示す材料にはなります。 IPAの試験結果では、令和8年4月から8月の累計で応募者の76.2%が社会人、社会人のうち79.5%がIT系以外の企業で働く人でした。IT企業の営業職や事務職、社内のIT担当など、ITと隣り合う仕事を目指すときに役立ちます。
簿記2級は転職で評価されますか？
経理・財務の求人では、応募条件や歓迎条件に書かれることがあります。 ただし実務経験も合わせて求める求人も多く、2級だけで経理職への転職が決まるとは限りません。合格率は、直近6回の統一試験では回によって15%台から20%台まで動き、ネット試験は2025年度で32.9%でした。
働きながら取りやすい資格はありますか？
受ける日を自分で選べる試験は、仕事と両立しやすいでしょう。 ITパスポートはCBT方式で随時、FP2級は休止期間を除いて通年で受検でき、日商簿記2級にもネット試験があります。宅地建物取引士は年1回の試験で、申込み期間も夏に限られます（令和8年度は7月）。次の回に向けて、早めに計画を立てておく必要があります。
資格の勉強費用に使える制度はありますか？
厚生労働省の教育訓練給付金があります。 給付率は講座の種類で変わり、一般教育訓練は受講費用の20%、中長期のキャリア形成につながる専門実践教育訓練では、資格取得や賃金の上昇といった条件を満たすと最大80%です（令和6年10月以降に開講する講座の場合）。対象講座は教育訓練講座検索システムで探し、受給要件はハローワークで確認してください。
まとめ
社会人におすすめの資格は、応募したい求人が名前を挙げている資格です。宅地建物取引士のように法律で置くことが決まっている資格は求人の条件になりやすく、日商簿記2級は経理・財務の求人で目安にされ、ITパスポートやFP2級は未経験の分野で基礎を学んだ証明として読まれます。
合格率は宅建士が18.7%（令和7年度）、ITパスポートが社会人で52.7%（令和8年4月〜8月の累計）と、資格によって大きく違います。受講費用には教育訓練給付金を使える場合があるので、講座を申し込む前に対象かどうかを確かめておきましょう。
資格を取ること自体を目的にせず、どの求人に応募したいかから選ぶ。遠回りに見えても、それがいちばん勉強を無駄にしない選び方だと、私たちは考えています。
どの資格が自分の応募先で求められているのかを知っておくと、勉強の優先順位がはっきりします。
