メディア掲載の方法｜取材されるには何から始める広報の進め方

メディアに取材・掲載されるうえで本当に大切なのは、立派なプレスリリースを書くことそのものよりも、「自社の情報を、宣伝ではなくニュースとして届ける」という発想に立つことです。メディアが取り上げるのは広告ではなくニュースであり、宣伝色の強い情報は、どれだけ手間をかけても記事になりにくいからです。

この記事では、取材されるには何が必要かという前提から、専任担当のいない中小・ベンチャーでも始められる広報の進め方、プレスリリースの出し方、無名の状態から掲載実績を積む順序、そして掲載後の活かし方までを整理します。社長が広報を兼ねる会社にも、これから広報を立ち上げる担当者にも役立つ内容です。なお、熱狂ベンチャーナビには、ベンチャーから上場企業まで幅広い経営者インタビューが掲載されています。求人広告に頼らず、経営者の言葉で自社の魅力を届けたい方は、掲載のご相談もご検討ください。

メディア掲載の方法で最初に押さえるべきは「広告ではなくニュースにする」こと

メディア掲載の第一歩は、伝えたい宣伝を、記者が記事にしたくなるニュースへ仕立て直すことです。 メディアはお金を払って載せる広告と違い、読者にとって価値のある情報だからこそ記事として取り上げます。自社の言いたいことをそのまま流しても、宣伝と受け取られれば掲載には至りません。

そこで意識したいのが、ニュースとしての価値です。同じ事実でも、社会とのつながりや新しさ、自社ならではの独自性、時期の合った時事性、共感を呼ぶストーリー性といった切り口を持たせると、記者が「読者に伝える意味がある」と判断しやすくなります。公的な中小企業支援サイトのJ-Net21も、記者は限られた時間の中で記事をつくるため、宣伝としての押し付けや売り込み的な表現を避け、記者が自分で書いたように書くべきだと助言しています。「自社が言いたいこと」ではなく「読者が知りたいこと」に翻訳できるかが、掲載されるかどうかの分かれ目です。

広告と、メディアに取材・掲載される記事は、性質が大きく異なります。

比べる点	広告（出稿）	メディア掲載（取材・記事）
費用	出稿料を払って枠を買う	枠を買うのではなく、情報の価値で選ばれる
主導権	内容を自社で決められる	載せるかどうかは編集側が判断する
伝わり方	宣伝として受け取られやすい	第三者の記事として信頼されやすい
残り方	掲載期間が終われば消える	記事や実績として残り、活用できる

参考：中小機構（J-Net21）「新聞や雑誌に記事として取り上げられる方法を教えてください。」

取材されるには何から始めるか｜広報の準備で見る3つのポイント

専任の広報担当がいなくても、広報は社長や既存の担当者が兼任で小さく始められます。取材されるための準備は、情報の棚卸し・媒体研究・受け入れ体制づくりの3つから着手すると、無理なく進みます。

• 自社のどの事実がニュースになるかを棚卸しする
• 狙う媒体を研究し、メディアリストをつくる
• 記者が取材しやすいように受け入れ体制を整える

① 自社のどの事実がニュースになるかを棚卸しする

最初のポイントは、自社の出来事を洗い出し、ニュースの切り口になる事実を見つけることです。 社内では当たり前になっている取り組みが、外から見れば新規性や独自性のある話題だったということは珍しくありません。

良い例は、新サービスや新商品だけでなく、創業のいきさつ、地域や社会の課題への取り組み、働き方の工夫まで幅広く棚卸しし、その中から「社会とのつながり」や「その会社らしさ」を持つ事実を選び出している会社です。 反対に、注意したいのは、自社の宣伝したいことだけを起点にしてしまうケースです。売りたい気持ちが先に立つと、読者にとっての意味が抜け落ち、記者の目にとまりません。まずは事実を数多く並べ、季節感や時流と掛け合わせて「伝える大義名分」をつくる発想も役立つでしょう。

② 狙う媒体を研究し、メディアリストをつくる

次のポイントは、届けたい相手が読む媒体を具体的に調べ、連絡先を整理したメディアリストをつくることです。 ひとくちにメディアといっても、新聞・雑誌・テレビ・Webメディア・業界専門紙などで読者も求める情報も異なります。

良い例は、自社の話題を扱いそうな媒体やコーナーを事前に読み込み、どの記者・編集部が、どんな切り口の記事を書いているかまで把握したうえでリスト化している会社です。 一方で、注意したいのは、有名な媒体に手当たり次第送りつけてしまうケースです。媒体の関心と自社の話題がずれていれば、宛先を増やしても掲載率は上がりません。業界専門媒体なら専門的な表現が好まれるといった具合に、媒体ごとの読者や作法に合わせて切り口を変えることが欠かせません。

③ 記者が取材しやすいように受け入れ体制を整える

3つ目のポイントは、記者の手間を減らし、取材しやすい状態を先に整えておくことです。 記者は限られた時間の中で記事を仕上げるため、必要な材料がそろっている会社ほど取り上げやすくなります。

J-Net21も、取材されやすくする準備として、企業側が写真・データ・商品説明、さらには事実であることを裏づける第三者や公的機関からの証明まで用意し、記者の手間を省くことを勧めています。良い例は、使いやすい形式の写真やデータ、取材の問い合わせ窓口をあらかじめそろえ、記者が「すぐ書ける」導線を設計している会社です。 逆に、問い合わせ先も資料も整っていないと、関心を持たれても取材が前に進みません。会社の基本情報や画像を、いつでも渡せる形にまとめておきましょう。

参考：中小機構（J-Net21）「新聞や雑誌に記事として取り上げられる方法を教えてください。」

取材を獲得する2つのルートを理解する

取材につながる道は、大きく2つに分けられます。自社から働きかけて売り込むルートと、情報発信を通じてメディア側に見つけてもらうルートの、両方を組み合わせるのが現実的です。

ルート	主な方法	向いている場面
自社から働きかける	プレスリリースの配信、企画の持ち込み、記者への案内・フォロー	発表するニュースや節目がある
見つけてもらう	SNS・オウンドメディアでの発信、掲載実績や専門家としての情報蓄積	すぐの発表はないが、日常的に発信できる

自社から働きかけるルートは、新サービスやイベントなど発表すべき出来事があるときに効いてきます。一方、見つけてもらうルートは、日々の発信でネタや実績を蓄積し、それを見た媒体から声がかかる流れをつくるものです。発信を続けて情報が積み上がるほど、こちらから売り込まなくても取材が舞い込む状態に近づきます。 どちらか一方ではなく、両輪で回す設計が、無名の会社ほど効いてきます。

プレスリリースの基本と出し方

自社から働きかけるルートの中心になるのが、プレスリリースです。プレスリリースは、伝えたいことを1つに絞り、5W1Hで事実を正確に、誰にでも分かる言葉で書くことが基本です。 公的な情報でも、この型は共通して勧められています。

J-Net21は、プレスリリース作成の要点として次の4点を挙げています。

要点	具体的な中身
タイトルを絞る	伝えたいことを1つに絞り込む
事実を正確に	本文は5W1Hで事実を正確に書く
専門用語を避ける	専門用語は極力使わず、誰にでも分かる文章にする
問い合わせ先を明確に	メディアからの問い合わせ先をはっきり示す

配信の手段については、FAXや郵送などが一般的とされ、あわせて自社のホームページ上にも同じプレスリリースを必ず掲載することが勧められています。自社サイトに載せておけば、記事を見た人や別の媒体が改めて調べたときの受け皿になります。 配信のタイミングは、季節感を生かしたり、大きなニュースと重ならない時期を選んだりと、一般に工夫の余地があると言われますが、媒体によって事情は異なるため、目安として捉えておきましょう。なお、作成や配信には相応の知識と労力がかかるため、配信を代行するサービスを使うという選択肢もあります。

参考：中小機構（J-Net21）「プレスリリースを行う方法を教えてください。」

無名・ベンチャーは「小さな媒体から実績を積む」

知名度のない会社が、いきなり全国紙や地上波テレビを狙っても、掲載のハードルは高くなりがちです。無名の会社ほど、身近な媒体から始めて、掲載実績を一段ずつ積み上げる順序が近道になります。

段階	狙う媒体の例	積み上がるもの
はじめの一歩	地方紙、業界・専門媒体、Webメディア	最初の掲載実績と、記者とのつながり
実績を活かす	より読者の多い媒体、テレビ・雑誌	「掲載された会社」という信頼と次の露出

小さな媒体は、大手より地域性や専門性を評価してくれやすく、ニッチな話題でも取り上げてもらえる余地があります。まず1本の掲載を得ることが、次の取材を呼び込む信頼の土台になります。 苦しい現状や試行錯誤のストーリーも、隠さずオープンに語ることで共感を生み、無名であることがかえって応援される理由になることもあるでしょう。地域・専門性・ストーリーという、大手にはない武器を起点にしたいところです。

自社発信とアーンドを組み合わせて「見つけてもらう導線」をつくる

売り込みだけに頼らず、見つけてもらう流れをつくるには、自社の発信と第三者メディアの掲載を組み合わせるのが効果的です。自社発信でネタと実績を蓄積し、それを見た媒体から取材が来る循環をつくると、広報は続けるほど楽になります。

発信の種類	役割	具体例
オウンドメディア（自社発信）	ネタと実績を自社に蓄積する	自社サイト、ブログ、SNS、動画
アーンドメディア（掲載）	第三者の視点で信頼を得る	新聞・雑誌・Webメディアの記事、取材

自社サイトやSNSでの発信は、出稿を止めれば消える広告と違い、続けるほど情報が積み上がっていきます。発信で会社の姿が見えていると、記者が調べたときに取材の判断材料が得られ、声がかかりやすくなります。 逆に、ネット上に情報が乏しいと、関心を持たれても「実態が分からない」と敬遠されがちです。まず自社の発信で土台をつくり、そこに掲載実績が加わることで、見つけてもらう導線が太くなっていくのです。

費用と工数のリアル｜無料でできることと有料の使いどころ

広報は、必ずしもお金をかけなければ始められないわけではありません。無料でできる範囲から着手し、手が回らない部分だけ有料の力を借りると、限られた予算でも広報を回せます。 何を自前でやり、何を任せるかを切り分けておきましょう。

区分	主にできること	向いている場面
無料でできる	プレスリリースの自作、自社サイトへの掲載、SNS・ブログでの発信	まず自力で始めたい、予算が限られる
有料を検討	配信代行サービス、PR会社への相談、取材・記事化の委託	手間や専門知識を補いたい、質と接点を重視したい

自作のプレスリリースや自社発信は、費用をかけずに今日から始められます。一方で、作成や配信には相応の知識と労力がかかるため、工数が足りない部分や専門性が要る部分を、配信代行や取材の委託で補うと、無理なく続けられます。 大切なのは、すべてを外注するか自前で抱え込むかの二択にせず、自社の状況に合わせて配分することです。まず無料の範囲を試し、効果や手応えを見ながら有料の手段を足していくのが現実的でしょう。

参考：中小機構（J-Net21）「プレスリリースを行う方法を教えてください。」

掲載されて終わりにしない｜フォローと資産化

多くの会社が、プレスリリースを送った時点や記事が載った時点で満足してしまいがちです。掲載は「点」ではなく、フォローと二次活用で「資産」に変えてこそ、次の取材や成果につながります。

配信したら、送りっぱなしにせず反応を確かめることが大切です。J-Net21も、配信したことを電話や面談で伝え、記事掲載をお願いするという個別のフォローを勧めています。掲載してくれた記者へはお礼を伝え、継続的な関係を築いておくと、次の取材の相談もしやすくなります。

さらに、載った記事は一度きりで終わらせず、次のように活用できます。

活用先	使い方
自社サイト・実績ページ	「メディア掲載実績」として載せ、信頼の裏づけにする
営業・提案資料	第三者に評価された事実として、商談で示す
採用ページ・スカウト	会社の信頼性を候補者に伝える材料にする
次の取材の案内	掲載実績を添え、別の媒体へ取材を打診する

1本の掲載を丁寧に活かすほど、実績が信頼を呼び、次の掲載につながる好循環が生まれます。 掲載をゴールにせず、複利で効かせる視点を持ちましょう。

参考：中小機構（J-Net21）「新聞や雑誌に記事として取り上げられる方法を教えてください。」

経営者インタビューの掲載を、広報の入口にする

中小・ベンチャーでは、経営者を前面に出したインタビュー掲載が、規模を問わず狙える広報の入口になります。産業紙やビジネス誌には経営者を紹介するインタビュー欄が数多くあり、無名の会社でも規模にかかわらず挑戦できる枠だからです。 会社の事業紹介より、経営者個人の想いや創業ストーリーのほうが、記事の切り口として共感を呼びやすい面もあります。

求人広告や自社の宣伝では伝わらない「なぜこの会社なのか」を、経営者の言葉で一次情報として語れることが、こうした掲載の強みです。 注意したいのは、語る内容と組織の実態が食い違うと、かえって信頼を損なうことです。背伸びをせず、等身大の言葉で語ることが欠かせません。

外部のメディアに経営者インタビューが載れば、会社名や代表者名で検索したときに見つかる接点になります。経営者の言葉を自社サイトの外に残しておくことは、メディア露出を広げていく足がかりになります。 実際の掲載例は、熱狂ベンチャーナビの代表インタビューでも見られます。

メディア掲載に向けて点検する「5領域チェックリスト」

ここまでのポイントは、そのまま自社の広報を点検する基準に使えます。迷ったら、次の5領域で確認すると抜け漏れがありません。

領域	見るポイント
ネタ	自社の事実を棚卸しし、ニュースになる切り口を選べているか
媒体	届けたい相手が読む媒体を研究し、リスト化できているか
発信	自社サイトやSNSで、情報と実績を継続的に蓄積できているか
準備	写真・データ・問い合わせ窓口を、記者が使いやすい形で整えているか
活用	掲載後のフォローと二次活用で、実績を資産にできているか

次の項目を、自社の広報に当てはめて点検してください。

領域	チェック項目	確認
ネタ	自社の事実を棚卸しし、ニュースになる切り口を選び出せているか	☐
ネタ	宣伝ではなく、読者が知りたい情報に翻訳できているか	☐
媒体	届けたい相手が読む媒体・コーナーを具体的に調べているか	☐
媒体	媒体ごとの特性に合わせて切り口を変えられているか	☐
発信	自社サイト・SNSで情報と実績を継続的に発信しているか	☐
準備	写真・データ・問い合わせ窓口を、記者が使いやすい形で用意しているか	☐
準備	プレスリリースを自社サイトにも掲載しているか	☐
活用	配信後に反応を確かめ、記者へのフォローをしているか	☐
活用	掲載記事を自社サイトや営業・採用資料に二次活用しているか	☐
活用	無名のうちは小さな媒体から実績を積む順序で動けているか	☐

チェックリストは、実際に自社の広報活動へ当てはめると、どこに手をつけていないかが見えてきます。 すべてを一度にやろうとせず、空欄の多い領域から着手していきましょう。

メディア露出の第一歩なら熱狂ベンチャーナビにお任せください

当社が運営する熱狂ベンチャーナビは、仕事に熱狂する企業の経営者を取材し、読み応えのあるリアルインタビューで紹介するメディアです。求人広告や自社発信だけでは伝わりにくい「なぜこの会社なのか」という経営者の言葉や創業ストーリーを、企画・撮影・取材から記事化まで一貫して行い、熱狂ベンチャーナビの記事として届けます。 取材先は設立まもないベンチャーから上場企業の経営者まで幅広く、無名の会社にとっては、自社サイトの外で会社を知ってもらう最初の接点になり、広報の土台として使えます。

さらに、運営元の株式会社デジマケはSEOやSNS運用によるWeb集客支援を手がけています。取引先や候補者が会社名や代表者名で検索したときに、インタビュー記事や熱狂ベンチャー100選が見つかることで、認知から内定承諾までの各段階で信頼と接点をつくれます。 掲載の事例は代表インタビューや熱狂ベンチャー100選でご覧いただけます。

メディア掲載の方法に関するよくある質問

メディアに取材されるには何から始めればよいですか

まずは自社の事実を棚卸しし、その中からニュースになる切り口を見つけることからです。 宣伝したいことではなく、社会とのつながりや新しさ、独自性のある事実を選び、読者が知りたい情報に翻訳するとよいでしょう。あわせて、届けたい相手が読む媒体を研究しておくことも大切です。

専任の広報担当がいなくても広報はできますか

社長や既存の担当者が兼任で、小さく始められます。 情報の棚卸しと自社サイト・SNSでの発信は費用をかけずに着手でき、手が回らない配信や取材の部分だけを外部に任せる形も選べます。最初から専任者や大きな予算をそろえる必要はありません。

プレスリリースはどう書けばよいですか

タイトルは伝えたいことを1つに絞り、本文は5W1Hで事実を正確に、専門用語を避けて書くのが基本です。 問い合わせ先を明確にし、自社のホームページにも同じ内容を掲載しておきましょう。配信はFAXや郵送などのほか、配信代行サービスを使う方法もあります。

無名のベンチャーでもメディアに載れますか

地方紙や業界・専門媒体、Webメディアなど、身近な媒体から段階的に実績を積むのが近道です。 小さな媒体は地域性や専門性を評価してくれやすく、まず1本の掲載を得ることが、次の取材を呼び込む信頼の土台になります。ニッチさやストーリーは、無名の会社ならではの武器といえます。

掲載されたら、その後は何をすればよいですか

送りっぱなし・載りっぱなしにせず、反応の確認と二次活用まで行うことが大切です。 掲載してくれた記者にお礼を伝えて関係を続け、記事は自社サイトの実績や営業・採用資料に活用しましょう。1本の掲載を丁寧に活かすほど、次の掲載につながる好循環が生まれます。

まとめ

本記事では、メディアに取材・掲載される方法と広報の始め方を、専任担当のいない中小・ベンチャーの目線で解説しました。大切なのは、宣伝を読者が知りたいニュースに翻訳し、情報の棚卸し・媒体研究・受け入れ体制づくりから小さく始めることです。無名のうちは身近な媒体から実績を積み、自社発信と掲載を組み合わせて見つけてもらう導線をつくり、掲載後はフォローと二次活用で資産に変えていきましょう。

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