SEを辞めたい理由と辞める前にできること｜経験が活きる転職先と伝え方
SEを辞めたいと感じたら、まず理由が「会社や案件を変えれば変わること」か「SEの仕事そのもの」かを分けてください。前者なら、SEのまま変えられる余地があります。
実は厚生労働省の統計では、SEに近い職種「システムコンサルタント・設計者」の残業は月11時間と、全産業の平均と同じでした。平均には、納期前の山や下請けのしわ寄せは表れません。
この記事では、辞めたくなる理由を公的データで確かめ、客先常駐の線引きと辞める前にできること、経験が活きる転職先を整理します。
SEを続けるか辞めるかを、一人で決める必要はありません。いまの経験でどんな選択肢があるかは、転職エージェントを活用すれば無料で確認できます。
SEを辞めたくなる理由を、公的データで確かめる
SEを辞めたい理由としてよく挙がるのは、残業の多さ、納期と仕様変更、多重下請け、技術の変化、給与、客先常駐です。このうち公的なデータで確かめられるものを、順に見ていきます。
- SEに近い職種の残業は平均で全産業並みで、差は所定内の労働時間と業種に出ている
- 仕様変更や納期のしわ寄せは、下請けの商流を伝って下に流れる
- ソフトウェア業の下請けでは、階層が下がるほど「中抜き」を感じた会社が多い
- 先端領域以外で働くデジタル人材の3割は、学ぶ必要を感じながら学べていない
- SEに近い職種の年収換算は、企業規模によって約1.7倍違う
なお、厚生労働省の賃金構造基本統計調査が集計する職種には、「SE」という名前の区分はありません。この記事では、同調査の職種のうち「システムコンサルタント・設計者」をSEに近い職種とし、プログラミングを含むソフトウェアづくりを担う「ソフトウェア作成者」とあわせて見ていきます。SEの仕事内容によって、どちらに入るかは変わると考えてください。
SEに近い職種の残業は平均で全産業並み。差は所定内の時間と業種に出る
SEに近い職種の残業時間は、平均で見ると全産業とほぼ同じです。 厚生労働省の令和7年賃金構造基本統計調査（2025年6月分、常用労働者10人以上の民営事業所で働く一般労働者）では、残業にあたる超過実労働時間がシステムコンサルタント・設計者で月11時間、ソフトウェア作成者で12時間、産業計で11時間でした。
差が出ているのは、所定内の労働時間のほうです。システムコンサルタント・設計者は所定内実労働時間が173時間と、産業計の162時間より11時間長く、超過分と足した合計は月184時間になります。ソフトウェア作成者は所定内159時間、合計171時間で、産業計の合計173時間とほぼ同じ水準でした。
業種で見ると、少し違う姿も見えてきます。毎月勤労統計調査の2025年分の確報（事業所規模5人以上）では、一般労働者の所定外労働時間が情報通信業で月16.5時間、調査産業計で13.2時間でした。情報通信業のほうが3.3時間長い一方、総実労働時間はどちらも160.5時間で変わりません。2つの調査は対象も時点も違うため、数字どうしを直接比べることはできない点に注意してください。
どちらも平均だということも忘れないでおきたいところです。平均の数字には、納期前に残業が集中する月や、案件による偏りは表れません。 月ごとの残業時間を自分で記録しておくと、つらさが日常的な忙しさなのか、特定の時期や案件に偏ったものなのかが見えてきます。
参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種 第1表 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（e-Stat）」
参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 第1表 学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計・産業別）（e-Stat）」
参考：厚生労働省「毎月勤労統計調査 2025（令和7）年分結果確報」
仕様変更や納期のしわ寄せは、下請けの商流を伝って下に流れる
仕様が固まらないまま作業が始まり、後から変わった分を下流の会社が抱える。 この構造は、公正取引委員会の実態調査にも表れています。同委員会が2021年10〜11月に資本金3億円以下のソフトウェア業者2万1,000社へ行ったアンケート（2022年6月公表、4,739社が回答）では、発注元に仕事の内容を一方的に変更されて困った経験がある会社が14.2%でした。経験がある375社のうち300社が選んだ最も多い内容は、「発注後に作業の内容がコロコロ変わる上に、追加費用分が無償対応だった」です（複数選択）。不当なやり直しを求められて困った経験がある会社も8.1%ありました。
報告書は、作業が始まった後にエンドユーザーと元請の間で仕様が変わると、その後に連なる下請の作業内容も変わることになると指摘しています。同じ調査では、会社員として働くSE1,776人にも、いわゆる「デスマーチ」の経験を尋ねました（報告書はプログラマーなどソフトウェアづくりに携わる職種をまとめてSEと呼んでいます）。仕様が不明確なまま受注し、納期間近の変更や修正が重なって連日徹夜になった、という回答がその一例です。個別の回答について事実確認はしていない、と報告書自身が断っている点は押さえておきましょう。
参考：公正取引委員会「(令和4年6月29日)ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書について」
参考：公正取引委員会「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」
ソフトウェア業の下請けでは、階層が下がるほど「中抜き」を感じた会社が多い
多重下請けは、エンドユーザーから元請、元請から一次下請、さらに二次・三次へと仕事が流れていく構造です。前述の公正取引委員会の調査に回答した資本金3億円以下の会社（回答数4,589）の位置付けは、元請40.4%、中間下請38.2%、最終下請21.3%でした。ここでいう元請は基本的にエンドユーザーから直接受注する会社、中間下請は同業者から受注して一部を外注もする会社、最終下請は同業者から受注して基本的にそれ以上外注しない会社を指します。
商流に形式的に関わるだけで、実際には業務をしないのに利益を得ている「中抜き」の会社がいると感じたことがある割合は、元請18.5%、中間下請29.2%、最終下請33.5%と、下の階層ほど高くなっていました。 回答した会社全体では25.9%です。自由記述には、エンジニアの準委任契約では最大5社が間に入るケースがある、という声も寄せられています。
間に入る会社が増えるほど、エンドユーザーの意図は伝わりにくくなります。報告書には、4次下請として参加した案件で、エンドユーザーへの質問が途中の会社で止まっていたという声もありました。自分の会社が商流のどこにいるかは、案件の発注元と契約の流れを上司や営業担当に聞けば分かります。辞めたい理由が「顧客の顔が見えない」「仕様が二転三転する」にあるなら、職種ではなく商流の中の位置を変えるという選択肢も見えてくるでしょう。
先端領域以外で働くデジタル人材の3割は、学ぶ必要を感じながら学べていない
技術の移り変わりについていけない、という不安もよく聞かれます。IPA（情報処理推進機構）が2025年2〜3月に、国内企業に所属する20〜59歳のデジタル人材1,454人に行った「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2024年度）」では、AI・データ活用やアジャイル開発、サイバーセキュリティなどの先端領域以外で働く641人のうち、30.4%が「学ぶ必要性は感じているが学んでいない」と答えました。先端領域で働く813人では10.3%です。
自律的な学びができていないと答えた人に障壁を聞いた設問では、時間がないことに加えて、必要なスキルが分からない、学習方法が分からないといった項目が上位に並びました。必要性を感じていないのではなく、何を学べばいいかが見えないことも、学びを止める理由になっているのです。 新しい技術についていけないと感じたら、学ぶ量を増やす前に、どの役割を目指すのかを先に決めると、学ぶ範囲を絞り込みやすくなります。
参考：独立行政法人情報処理推進機構「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2024年度）」
SEに近い職種の年収換算は、企業規模によって約1.7倍違う
給与への不満も、職種だけでなく勤め先によって中身が変わります。令和7年賃金構造基本統計調査の、残業代を含む月々の給与（2025年6月分）の12か月分に、2024年1年間の賞与を足して編集部が年収に直すと、システムコンサルタント・設計者は従業員1,000人以上の企業で1,010.4万円、100〜999人で854.3万円、10〜99人で585.1万円でした。同じ職種でも、企業規模によって約1.7倍の開きがあります。 ソフトウェア作成者は同じ順に640.9万円、555.0万円、518.2万円で、差は約1.2倍にとどまります。
ただし、10〜99人の企業で働くシステムコンサルタント・設計者は平均35.4歳と、1,000人以上の企業の38.8歳より若く、年齢の違いも差に含まれています。規模の大きい会社へ移れば年収が上がる、と読める数字ではありません。給与が辞めたい理由なら、いまの年収が同じ職種・同じ年代の中でどのあたりにあるかを確かめてから動くと、判断を誤りにくくなるはずです。
客先常駐で指示系統に違和感があるとき｜偽装請負の線引き
客先常駐で働くSEの悩みには、「いったい誰の指示で働いているのか分からない」というものがあります。押さえておきたいのは次の4点です。
- 常駐の契約には労働者派遣・請負・準委任があり、常駐先が指示を出せるかどうかが違う
- 請負や準委任かどうかは、契約の名前ではなく働き方の実態で判断される
- 請負・準委任なのに常駐先から直接、作業のやり方や労働時間を指示されているなら、偽装請負と判断されうる
- 違和感があれば、指示の記録を残し、まず自社に契約の種類を確かめる
常駐して働く形は、大きく3つに分かれます。労働者派遣は、派遣元に雇われた人が派遣先の指揮命令を受けて働く形で、労働者派遣法第2条第1号がそう定めています。請負は仕事の完成を目的とする契約、準委任は業務の処理を委ねる契約で、いずれも常駐先（発注者）が働く人に直接指揮命令をする関係にはありません。公正取引委員会の報告書は、SES（システム・エンジニアリング・サービス）を準委任契約・常駐型が多い契約として説明しています。
請負や準委任の形をとっていても、実態が派遣なら労働者派遣法の適用を受けます。その線引きを示しているのが、厚生労働省の告示です。
「次の各号」とは、自社が雇う人の仕事を自社で管理していること（第1号）と、引き受けた業務を発注者から独立して処理していること（第2号）の2つです。第1号はさらに、業務の進め方と評価、始業・終業や残業などの労働時間、服務の規律と人の配置の3つを、自社が自ら管理することを求めています。請負の形をとる会社でも、これらに当てはまらなければ労働者派遣事業を行う事業主として扱う、という書き方です。 準委任契約でアジャイル型開発を行う場合もこの基準で判断し、契約の形式ではなく実態に即して見ると、厚生労働省の疑義応答集（第3集）は示しています。
常駐の現場でよくある場面を、厚生労働省の疑義応答集の考え方に当てはめると次のようになります。
| 常駐先で起きること | 区分基準での見方 |
|---|---|
| 常駐先の社員が、作業のやり方や残業を直接指示する | 発注者が受注者側の労働者に直接、業務の遂行方法や労働時間等を指示すれば偽装請負と判断される |
| 常駐先の社員と技術的な議論をし、助言や提案を受ける | 対等な関係で協働し、受注者側が自律的に判断して進めているなら、それだけで偽装請負とはされない |
| 全員参加の会議やチャットで情報を共有する | それだけでは偽装請負とされないが、その場で直接の指示が出ていれば偽装請負と判断される |
| 参画の前に常駐先と面談し、職務経歴書を出す | 配置の決定に影響するため、労働者派遣事業または労働者供給事業と判断されることがある |
| 個人を特定できないスキルシートを出す | 発注者が人を指名したり就業を拒んだりできるものでなければ、直ちに偽装請負とはされない |
| 現場に自社の人が自分1人で、管理責任者も兼ねている | 常駐先からの注文がそのまま指揮命令になるため、偽装請負と判断される |
疑義応答集（第3集）はアジャイル型開発を扱ったものですが、その考え方はアジャイル型以外のシステム開発を請負で行う場合にも当てはまるとされています。表の4行目に出てくる労働者供給事業は、職業安定法で原則として禁止されています。
「次条に規定する場合」は、労働組合等が厚生労働大臣の許可を受けて無料で行う場合を指します。禁じられているのは、労働者供給事業を行うことと、供給された人を自分の指揮命令の下で働かせることの両方です。 条文が対象にしているのは、人を送り出す側と受け入れる側の行為だと読めます。
常駐先の指示に違和感があるときは、まず、いつ・誰から・どんな指示を受けたかを日付つきで記録しましょう。次に、自社の上司や営業担当に、その案件が派遣契約なのか請負・準委任なのかを確かめます。派遣契約であれば、常駐先が業務の指示を出すこと自体は契約どおりです。請負・準委任なのに常駐先からの直接の指示が続き、自社に相談しても変わらないなら、総合労働相談コーナーに持ち込めます。窓口は都道府県労働局や労働基準監督署の中など全国378か所で、予約は要らず費用もかかりません。話を聞いたうえで法律違反の疑いがあれば、行政指導の権限を持つ部署へ取り次ぐ仕組みになっています。
参考：公正取引委員会「ソフトウェア業の下請取引等に関する実態調査報告書」
参考：e-Gov法令検索「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」
参考：厚生労働省「労働者派遣事業と請負により行われる事業との区分に関する基準（37号告示）関係疑義応答集」
参考：厚生労働省・都道府県労働局「労働者派遣・請負を適正に行うためのガイド」
参考：e-Gov法令検索「職業安定法」
参考：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
辞める前にできること｜理由を分け、案件・役割・相談先を使う
辞めたい理由が見えてきたら、退職を決める前に試せることがあります。
- 理由を「会社や案件を変えれば変わること」と「SEの仕事そのもの」に分ける
- 案件や常駐先の変更を、自社に相談する
- 社内異動や役割の変更で、担当する工程を変える
- 学び直しは、目指す役割から逆算する
- 社外の窓口で、判断の物差しを借りる
理由ごとに、辞めずに試せることと、それでも変わらないときの選択肢を並べると次のようになります。最後の行の「作ること自体が合わない」だけは、会社を移っても変わりにくい理由です。
| 辞めたい理由 | 辞めずに試せること | 変わらないときの選択肢 |
|---|---|---|
| 残業・納期の山 | 残業を月ごとに記録し、案件の体制や業務量の調整を上司に相談する | 残業の実績と案件の繁閑を確かめたうえで、SEのまま会社を移る |
| 仕様変更・やり直し | 要件を確定する時期と、変更時の手続きを上司やリーダーと決めておく | 元請や事業会社など、顧客と直接要件を詰める立場に移る |
| 多重下請け・顧客との距離 | 自社が商流のどこにいるかを確かめ、元請案件への参加を希望する | 商流の上位にいる会社や、システムを使う側の会社へ移る |
| 客先常駐 | 契約の種類を確かめ、指示の記録を残して自社に相談する | 自社で開発する会社や、社内SEなど常駐のない働き方を探す |
| 給与 | 評価と昇給の決まり方を確かめ、同じ職種・年代の水準と比べる | 規模や報酬制度の違う会社へ移る |
| 技術の変化 | 目指す役割を決め、必要なスキルを絞って学ぶ | その役割の仕事を任せてくれる部署や会社へ移る |
| 作ること自体が合わない | 要件定義やテスト、運用など別の工程を試す | ITの知識を生かせる別の職種へ移る |
案件や常駐先の変更を、自社に相談する
SESや客先常駐で働いているなら、案件や常駐先は会社の判断で変わることがあります。辞めたい理由が特定の現場にあるなら、案件の切り替えを自社の上司や営業担当に相談してみましょう。そのとき「つらい」だけでなく、「顧客と直接話せる案件に入りたい」「設計の工程を担当したい」と、次に希望する条件を言葉にしておくと、会社も候補を探しやすくなります。案件の途中で抜けるより契約の区切りに合わせるほうが調整しやすいので、早めに伝えておきましょう。
社内異動や役割の変更で、担当する工程を変える
会社にとどまったまま、担当する工程や役割を変える道もあります。前述のIPAの調査では、AI・データ活用などの先端領域に移った経験がある354人に、そのきっかけを尋ねています。会社からの異動命令や組織改編がきっかけだった人が75.4%、自ら異動や転職を希望した人が24.6%でした。この調査の回答者では、役割の変化は会社の側の動きから始まることが多かったわけです。 希望する役割を、上司との面談や自己申告の場で伝えておくと、組織が動いたときに声がかかる余地が生まれます。
学び直しは、目指す役割から逆算する
学び直しで手が止まるのは、何から始めればいいかが分からないときです。IPAの同じ調査でも、自律的な学びができていない人が挙げた障壁の上位に、必要なスキルや学習方法が分からないことが入っていました。IPAのデジタルスキル標準（ver.2.0、2026年4月）は、DXを進める役割ごとに求められるスキルと学習項目の例を整理しています。目指す役割を1つ決め、その役割の項目だけを見ると、学ぶ範囲を絞れます。
参考：独立行政法人情報処理推進機構「デジタル時代のスキル変革等に関する調査（2024年度）」
参考：独立行政法人情報処理推進機構「デジタルスキル標準 ver.2.0」
社外の窓口で、判断の物差しを借りる
社内の人に話すだけでは、辞めるかどうかの物差しがその会社の基準に寄ってしまいます。国はキャリア形成・リスキリング支援センターを全国47か所に置いており、在職中の人もジョブ・カードを使ったキャリアコンサルティングを無料で受けられます。労働時間や契約のことなら、総合労働相談コーナーが相談先です。心身の不調や人間関係など、SEに限らない原因ごとの対処は仕事を辞めたいのは甘え？原因別の対処法で整理しています。
進める順番としては、理由を分ける、記録を残す、自社に相談する、社外に相談する、の流れがおすすめです。この順で動いておけば、最終的に転職を選んだときにも、辞める理由と次の職場に求める条件を説明しやすくなります。
参考：厚生労働省「マイジョブ・カード：無料のキャリアコンサルティングを活用する」
参考：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
SEの経験が活きる転職先と伝え方
SEとして積んだ経験は、IT業界の中でも外でも使えます。マイナビ・リクナビなどの求人サイトや転職エージェントで求人を探すときの候補として、主な転職先は次の5つです。
- 社内SE（事業会社の情報システム部門・DX推進部門）
- ITコンサルタント
- プロジェクトマネージャー（PM）
- 自社サービスを開発する会社のエンジニア
- 技術営業など、ITの知識を生かす別の職種
システムを使う側の会社でも、DXを進める人材は足りていません。IPAの「DX動向2026」（国内企業1,799社が回答、2026年4〜6月調査）では、DXに取り組む企業のうち、DXを推進する人材の量が「やや不足している」「大幅に不足している」と答えた割合が合わせて85.5%でした。このうち「大幅に不足している」は50.1%で、2023年度の調査の62.1%から下がってきてはいるものの、不足感は続いています。
IPAのデジタルスキル標準（ver.2.0、2026年4月）は、企業がDXを進めるのに必要な役割を6つの類型に分けています。システムやソフトウェアの設計・実装・運用を担う「ソフトウェアエンジニア」、ビジネスモデルと業務プロセスを設計して関係者をまとめる「ビジネスアーキテクト」、製品・サービスのありかたをデザインする「デザイナー」、データ解析やAIの仕組みをつくる「データサイエンティスト」、データの流通の仕組みを整える「データマネジメント」、セキュリティ対策を担う「サイバーセキュリティ」の6つです。ソフトウェアエンジニアには、社外の顧客向けに開発する人だけでなく、社内のユーザーにシステムやサービスを提供する人も含まれるとされています。要件の聞き取りや設計、運用で積んだ経験は、ソフトウェアエンジニア以外の類型にも重なる部分があります。
転職先ごとに、SEの経験で生きる部分と、確かめておきたいことを並べると次のとおりです。
| 転職先 | SEの経験で生きる部分 | 新たに求められやすいこと | 応募先で確かめたいこと |
|---|---|---|---|
| 社内SE | 要件定義、開発会社との調整、運用・保守 | 自社の業務への理解、社内の調整 | 開発を自社で行うか外部に任せるか、情報システム部門の人数 |
| ITコンサルタント | 業務の聞き取り、システム化の提案 | 経営課題から考える提案、資料づくり | 担当する工程の範囲、評価の決まり方 |
| PM | 進捗・品質の管理、チームでの開発経験 | 予算と人の管理、利害の調整 | 担当する案件の規模、任される権限の範囲 |
| 自社サービス開発のエンジニア | 設計・実装・テスト | 事業の数字への関心、改善を回す速さ | 開発体制、技術を選ぶのは誰か |
| 技術営業など別の職種 | システムの仕組みの理解、顧客への説明 | 売上の目標、提案の数 | 評価の基準、技術の知識が生きる場面 |
社内SEは、システムを「使う側」から関わる
社内SEは、納期と仕様を受け取る側から、決める側に回る仕事です。ただし一般に、情報システム部門の人数が少ない会社では、社内の問い合わせ対応から開発会社の管理まで一人で受け持つこともあります。開発をどこまで自社で行うのか、部門に何人いるのかは、面接で聞いておきましょう。
ITコンサルタントとPMは、上流の経験をそのまま積み上げる
要件定義やプロジェクト管理の経験があるなら、ITコンサルタントやPMは経験をそのまま積み上げやすい転職先です。一方で、提案の質や予算の管理など、評価される軸は変わります。ITコンサルタントの年収の水準は、コンサルの年収はいくら？公的統計と有価証券報告書で見る20代からの水準で、IT系に近い職種の年代別の数字とあわせて確かめられます。
経験は、技術の名前より「何のために何をしたか」で伝える
SEの経験を伝えるときは、使っていた言語やツールの名前より、何のために何をしたかを相手の言葉で書くほうが伝わります。とくに業界の外へ出る場合、「基本設計」「結合テスト」といった工程の名前は、そのままでは通じないことがあるからです。
たとえば「要件定義を担当」は「顧客の業務を聞き取り、システムで解決する範囲を決めた」に、「テスト計画・品質管理」は「不具合を出さないための確認の手順を組み立てた」に言い換えられます。「障害対応」なら「原因を切り分け、関係者に状況を説明しながら復旧までの手順を回した」、「協力会社との調整」なら「社外のメンバーに作業を割り振り、進捗と品質をそろえた」と書けば、IT業界の外の人にも仕事の中身が伝わるでしょう。
辞めた理由を聞かれたら、不満ではなく、次にしたいことを中心に話します。「多重下請けで顧客が見えなかった」は「顧客と直接話して要件を決める立場で働きたい」に、「仕様変更が多く疲れた」は「要件を固める工程から関わりたい」に置き換えられます。辞めたい理由を裏返すと、そのまま応募先で確かめる条件にもなるのです。 職務経歴書の書き方は職務経歴書の書き方｜4職種の見本とテンプレート、ネガティブな理由の言い換えは転職理由の例文｜面接と履歴書で使える理由別の伝え方で詳しく紹介しています。
参考：独立行政法人情報処理推進機構「「DX動向2026」広がるAI導入、DXは変われるか」
参考：独立行政法人情報処理推進機構「デジタルスキル標準 ver.2.0」
IT業界を離れるか迷ったときの考え方
SEを辞めたい気持ちが、IT業界そのものから離れたい気持ちなのかどうかも確かめておきましょう。
- 「離れる」には、ITを作る側から使う側へ移る道と、ITと関係の薄い仕事へ移る道がある
- 作ること自体が合わないのか、働く環境が合わないのかで、選ぶ道が変わる
- 離れる場合も、SEの経験は言い換えれば持っていける
ITを作る側から使う側へ移る道の代表は、事業会社の社内SEやDX推進の担当です。システムの仕組みを分かっていること自体が評価の材料になり、新たに求められるのは自社の業務への理解です。ITと関係の薄い仕事へ移る道では、業務の知識は一から身につけることになり、評価の物差しも変わります。そのぶん、SEとして培った段取りの組み方や、顧客の話を聞いて形にする力を、相手に伝わる言葉で説明できるかが問われるでしょう。
私たちは、IT業界を離れるかどうかは「作ることが好きかどうか」で決めるのがよいと考えています。納期や商流の窮屈さが理由なら、作る仕事を続けたまま環境だけを変える道があるからです。逆に、作ること自体に気持ちが向かないなら、業界を出ることは逃げではなく、合う場所を探し直すことだと思います。
SEから別の道に進んだ経営者は、経験をどう使ったか
取材で経営者の経歴を聞いていると、SEとして働いた経験を、まったく別の仕事の土台にしている人に出会います。2人の言葉を紹介します。
- 現場を知る立場から、経営と現場をつなぐコンサルタントへ
- 技術職から、法人営業や事業開発へ
現場を知る立場から、経営コンサルタントへ
whyme株式会社の代表取締役CEO・鈴木隆之氏は、新卒でメーカーのSEとなり、自動搬送設備や物流センターを構築する仕事で、設備の導入を企画・提案していました。その後、事業企画の仕事を経て経営コンサルタントへ転じています。転職を決めたときの考えを、こう語っています。
何を作ったかより、どんな立場で何を見てきたかが、次の仕事で語れる材料になる例です。 現場の仕組みを形にしてきた経験が、職種を変えたあとも仕事の軸として残っています。
技術職から、法人営業や事業開発へ
株式会社スタートアップラボのCEO・平川喬氏は、NTTドコモで技術職からキャリアを始めました。自身の経歴を、こう振り返っています。
技術職、法人営業、新規事業と役割を移しながら、経験は事業開発という1つの領域に積み上がっています。SEを辞めることは、それまでの経験を手放すことと同じではありません。
経営者インタビューでは、社長たちが会社員時代にどんな仕事をし、何をきっかけに役割を変えたのかを、本人の言葉で語っています。自分と近い経歴の人を探して読んでみてください。
SEを辞めることに関するよくある質問
SEは辞める人が多い仕事ですか？
大学を卒業して情報通信業に就職した人の3年以内の離職率は、全産業より低い水準です。 厚生労働省が2026年10月に公表した集計で、令和5年3月に大学を卒業して就職した人を見ると、3年以内の離職率は情報通信業で25.5%、調査産業計で31.2%と、情報通信業のほうが5.7ポイント低くなっています。ただし情報通信業にはSE以外の職種も含まれ、中途で入社した人の離職も含まない数字です。SEに限った辞めやすさを示すものではない点に注意してください。
参考：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況(令和５年３月卒業者)を公表します」
参考：厚生労働省「新規学卒者の離職状況」
参考：厚生労働省「新規大学卒業就職者の産業別離職状況」
SEを辞めたら年収は下がりますか？
移る先の職種や会社の規模によるため、一概には言えません。 令和7年賃金構造基本統計調査（常用労働者10人以上の民営事業所で働く一般労働者）をもとに編集部が年収に直すと、SEに近い職種のシステムコンサルタント・設計者でも、従業員1,000人以上の企業で1,010.4万円、10〜99人の企業で585.1万円と、約1.7倍の差がありました。同じ職種の中でもこれだけ幅があるため、応募先の提示額と、いまの年収が同じ職種・年代のどのあたりにあるかを並べて比べると判断しやすくなります。
参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種 第1表 職種（小分類）別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（e-Stat）」
客先常駐で、常駐先の社員から直接指示を受けるのは違法ですか？
契約の種類と、指示の中身によります。 労働者派遣の契約なら、派遣先の指揮命令を受けて働くことは労働者派遣法が定める働き方です。一方、請負や準委任（SES）の契約なのに、常駐先の社員から直接、作業のやり方や労働時間を指示されている場合は、厚生労働省の区分基準（昭和61年労働省告示第37号）と疑義応答集の考え方では偽装請負と判断されることがあります。技術的な議論や助言、全員参加の会議だけで直ちに偽装請負とされるわけではありません。まず自社に契約の種類を確かめ、指示の記録を残しておきましょう。
参考：e-Gov法令検索「労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律」
参考：厚生労働省「労働者派遣事業と請負により行われる事業との区分に関する基準（37号告示）関係疑義応答集」
社内SEとSIerのSEは、何が違いますか？
いちばんの違いは、システムを発注する側にいるか、受注する側にいるかです。 社内SEは自社の業務のためにシステムを企画・導入・運用し、外部の開発会社に発注する立場になることもあります。SIerのSEは顧客から開発を受注し、決められた納期と仕様に沿って作る立場です。給与や残業は会社ごとに違うため、応募先ごとに確かめてください。
SEを辞めたいけれど、次にやりたいことが決まっていません
決まっていなくても、整理は辞める前から始められます。 まず、担当してきた工程を書き出し、苦にならなかった作業と避けたい作業を分けてみてください。そのうえで人に話すと、方向が見えやすくなります。国のキャリア形成・リスキリング支援センターは全国47か所にあり、在職中の人もジョブ・カードを使ったキャリアコンサルティングを無料で受けられます。
参考：厚生労働省「マイジョブ・カード：無料のキャリアコンサルティングを活用する」
まとめ
SEを辞めたいと感じたら、まず理由が「会社や案件を変えれば変わること」か「SEの仕事そのもの」かを分けてください。令和7年賃金構造基本統計調査（常用労働者10人以上の民営事業所で働く一般労働者）では、SEに近い職種「システムコンサルタント・設計者」の残業は平均で産業計と同じ水準でしたが、平均には納期前の山や案件の偏りは表れません。公正取引委員会が2022年に公表した資本金3億円以下のソフトウェア業者への調査では、仕様変更のしわ寄せが下請けの商流を伝い、下の階層ほど「中抜き」を感じた会社が多いことも示されました。客先常駐で常駐先から直接指示を受けているなら、契約の種類を確かめ、区分基準に照らして記録を残すことが第一歩です。
辞める前には、案件や常駐先の変更、社内での役割の変更、目指す役割から逆算した学び直し、社外の相談先を順に使えます。それでも変わらないなら、社内SE、ITコンサルタント、PM、自社サービス開発、ITの知識を生かす別の職種と、経験を持っていける先はいくつもあります。
私たち編集部は、SEを辞めたいと感じることを、SEに向いていない証拠だとは考えていません。辞めたい理由がはっきりすれば、次の職場で何を確かめればいいかも決まります。
辞めると決める前に、SEの経験がどんな求人でどう評価されるのかを一度確かめておくと、残るにしても移るにしても判断の材料が増えます。
