塾講師を辞めたいと感じたら｜つらい理由と労働時間の扱い、活きる転職先
塾講師を辞めたいと感じたら、つらさが季節の忙しさから来るのか、毎日の働き方の扱いから来るのかを、まず分けてみてください。2025年の学習塾の売上は8月が5月の約1.6倍で、忙しさは講習の季節に偏ります。
意外と知られていないのが、授業前の準備や報告書づくりも、塾の指示で行えば労働時間にあたることです。コマ給だから仕方がない、とは限りません。
この記事では、辞めたくなる背景を公的データで確かめ、労働時間の扱い、辞める前にできること、活きる転職先を整理します。
講習の準備に追われていると、塾の外の仕事を調べる時間はなかなか取れません。塾で積んだ経験がどんな職種で求められているかは、転職エージェントを活用すれば無料で確認できます。
塾講師が辞めたくなる背景を、統計と制度で確かめる
塾講師が辞めたい理由としてよく挙がるのは、夜に偏る勤務、講習期の忙しさ、生徒募集や成績へのプレッシャー、保護者対応、給与です。それぞれについて、国の統計や法律から言えることを見ていきましょう。
- 教育，学習支援業の離職率は、一般労働者に限ると産業計より低い
- 学習塾の売上は、8月と12月に大きく膨らむ
- 2024年の講師数は、約9割が非常勤で、専任は1割ほど
- 子どもの数は45年続けて減り、受講生数も2021年から減っている
- 保護者からの度を超えた言動は、会社が対策を義務づけられたカスタマーハラスメントにあたりうる
- 給与は、塾の先生を含む「個人教師」の区分で見ると産業計を下回る
教育，学習支援業の離職率は15.1%、一般労働者では産業計を下回る
辞めた人の割合は、5人以上の常用労働者を雇う事業所の2025年1年間の入職と離職をまとめた、厚生労働省の令和7年雇用動向調査（2026年8月公表）で見られます。学習塾を含む教育，学習支援業の離職率は15.1%で、産業計の13.7%を1.4ポイント上回りました。
就業形態別に見ると、印象は変わります。一般労働者に限ると、教育，学習支援業の離職率は9.8%で、産業計の11.4%より1.6ポイント低くなっています。 一方、パートタイム労働者は26.6%と、産業計の19.9%を6.7ポイント上回り、調査が扱う16の産業の中で学術研究，専門・技術サービス業（26.7%）に次いで高い値でした。教育，学習支援業の離職者49万2,900人のうち、27万6,100人がパートタイム労働者です。
教育，学習支援業には、学習塾のほかに学校や習い事の教室なども含まれます。学習塾に絞った離職率は、確認できた公的統計の中には見つかりませんでした。少なくともこの調査からは、フルタイムで働く人が業界全体で特に多く辞めている、という姿は見えてきません。正社員の講師や教室長が辞めたいと感じるなら、理由は自分の職場の中にあるかもしれない、と考えて読み進めてください。
参考：厚生労働省「令和７年雇用動向調査結果の概要 ２ 産業別の入職と離職」
学習塾の売上は8月が最も多く、5月の約1.6倍
講習期の忙しさは、売上の動きにも表れています。総務省統計局のサービス産業動態統計調査は、2025年1月から、それまで経済産業省が行っていた特定サービス産業動態統計調査を取り込み、学習塾の月ごとの売上（収入）金額を特別集計の参考値として公表しています。
2025年の学習塾の売上を月別に見ると、最も多いのは8月の1,472億円、最も少ないのは5月の932億円でした（百万円単位の公表値を億円に直して四捨五入）。8月の売上は5月の約1.6倍で、12月も1,371億円と2番目に多くなっています。 ほかの月は1月1,144億円、2月981億円、3月1,019億円、4月1,035億円、6月954億円、7月1,211億円、9月1,132億円、10月1,256億円、11月1,101億円です。
売上は授業の時間数そのものではありません。それでも、夏期講習と冬期講習が開かれる時期に売上が膨らんでいることからは、教える側の仕事も同じ時期に集中しやすいことがうかがえます。正社員の講師にとって、夏と冬は自分の授業に加えて、講習の時間割づくりや講師の手配が重なりやすい季節です。
参考：総務省統計局「サービス産業動態統計調査 結果の概要」
参考：総務省統計局「サービス産業動態統計調査 特別集計を見る上での利用上の注意」
2024年の学習塾の講師は約9割が非常勤、専任は1割ほど
教室の中の人の構成も確かめておきましょう。2024年12月分で終わった特定サービス産業動態統計調査の長期時系列表によると、2024年の学習塾の講師数は136,571人で、専任講師が14,457人（10.6%）、非常勤講師が122,114人（89.4%）でした。この調査は母集団への復元をしていないため、調査対象の企業についての集計です。
授業を受け持つ人の大半が非常勤である職場では、専任の講師や教室長に、非常勤講師のシフト調整や指導、急な欠勤の穴埋めが集まりやすくなります。 自分の授業だけでなく教室全体を回す役割を負っていることが、正社員の講師が「休めない」と感じる背景の一つと考えられます。
参考：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査 長期時系列表 19 学習塾」（e-Stat）
参考：総務省統計局「サービス産業動態統計調査 特別集計を見る上での利用上の注意」
子どもの数は45年続けて減り、受講生数も2021年から減っている
生徒募集のプレッシャーの背景には、子どもの数の減少があります。総務省統計局の人口推計によると、2026年4月1日現在のこどもの数（15歳未満人口、概算値）は1329万人で、45年連続の減少でした。総人口に占める割合は10.8%です。
同じ長期時系列表で学習塾の受講生数（月ごとの人数を1年分足し上げた延べ人数）を見ると、2021年の14,704,588人から2024年は14,154,736人へ、3年続けて減り、約55万人（3.7%）少なくなりました。同じ期間に、売上高は5,517億円から5,934億円に増えています。なお、この表には調査対象の追加や数値の変更で年によって不連続が生じているとの注記があり、増減は目安として見てください。
統計からは、一つの教室にかかる募集の負担がどれだけ重くなったかまでは分かりません。ただ、子どもの数が減るなかで生徒を集め、続けてもらうことが教室の数字を左右する構図は、入塾の面談や退塾を防ぐ働きかけを担う正社員の講師にとって、負担として感じられやすいものです。
参考：総務省統計局「統計トピックスNo.148 我が国のこどもの数 -「こどもの日」にちなんで-（「人口推計」から）」
参考：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査 長期時系列表 19 学習塾」（e-Stat）
保護者からの度を超えた言動は、会社に対策が義務づけられている
保護者対応がつらいという声もよく聞かれます。成績や進路についての相談は塾講師の大切な仕事ですが、それを超えた言動については、2026年10月1日から事業主に対策が義務づけられました。根拠になるのは、労働施策総合推進法の次の条文です。
塾にとって、生徒の保護者は条文の「顧客」や「施設の利用者」にあたると読めます。対象は「社会通念上許容される範囲を超えたもの」なので、成績についての相談や正当な要望まで含むわけではありません。文末は「講じなければならない」で、努力義務ではなく義務です。 同じ条の第2項は、相談したことなどを理由に「解雇その他不利益な取扱いをしてはならない」と定めています。長時間の電話や人格を否定する言葉など、一人で抱えきれない言動があれば、上司や会社の相談窓口に記録を添えて伝えてよい事柄です。つらさが仕事そのものから来るのか職場の体制から来るのかを分ける考え方は、子どもと保護者に向き合う仕事の例として保育士に向いてないと感じたときの、適性か職場かの見分け方も参考になります。
参考：e-Gov法令検索「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」
参考：厚生労働省「職場におけるハラスメントの防止のために」
給与は「個人教師」の区分で見ると、年収換算で産業計を約100万円下回る
給与の水準は、賃金構造基本統計調査の職種「個人教師」で見当をつけられます。日本標準職業分類では、この区分の例として「塾の先生（各種学校でないもの）」や家庭教師が挙がる一方、ピアノの個人教師やゴルフレッスンプロなども同じ区分に入ります。塾講師だけの数字ではない点に注意してください。
令和7年賃金構造基本統計調査（企業規模10人以上の事業所で働く一般労働者）で、2025年6月分のきまって支給する現金給与額の12か月分に2024年の年間賞与その他特別給与額を足して編集部が年収に直すと、個人教師は442.0万円、産業計は545.6万円でした。差は103.6万円です。ただし平均年齢は個人教師が38.3歳、産業計が44.4歳と6歳ほど違い、年齢構成の差も含んだ比較になります。
参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 職種（小分類）、性別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計）（e-Stat）」
参考：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類 第1表 学歴、年齢階級別きまって支給する現金給与額、所定内給与額及び年間賞与その他特別給与額（産業計・産業別）（e-Stat）」
参考：総務省「日本標準職業分類（平成21年12月統計基準設定）小分類244 個人教師」（e-Stat）
塾講師の労働時間はどう数える？コマ給・授業準備と教室長の扱い
夜の授業、講習期の長い1日、授業以外の細かな業務。塾講師の働き方には、労働時間の数え方で迷いやすい場面が多くあります。押さえておきたいのは次の4点です。
- 労働時間は、授業をしている時間だけではない
- コマ給でも、授業以外の業務と時間単価を明示する必要がある
- 夜10時以降の勤務には、深夜の割増賃金がつく
- 教室長という肩書だけで、残業代が出ない管理監督者になるわけではない
授業の準備や報告書づくりも、指示があれば労働時間
何が労働時間にあたるかは、厚生労働省のガイドラインが次のように定めています。
「明示又は黙示の指示」とは、はっきり命じられた場合だけでなく、やらざるを得ない状況に置かれている場合も含むという意味です。同じガイドラインは、労働時間かどうかは就業規則などの定めによらず客観的に決まるとし、業務上義務づけられた研修の時間も労働時間として扱うよう求めています。授業の前後にしている作業も、塾の指示のもとで行っているなら、労働時間として数えるのが原則です。
厚生労働省神奈川労働局のリーフレット「学習塾における講師等の労働条件の確保・改善のポイント」（平成30年2月）は、学習塾で労働時間として扱われていない例が見られる時間として、次のものを挙げています。
- 使用者の指示により実施する授業前の準備時間
- 使用者の指示により実施する授業後の報告書等の作成時間
- 生徒からの質問対応時間
- テキスト作成時間
- 研修等を行う時間
- 休憩時間に生徒からの質問に対応する時間や、休憩とされていても実際には指示により質問対応のために待機している時間
始業と終業の時刻は、使用者が自ら確かめるか、タイムカードなどの客観的な記録をもとに確認・記録するのが原則です。
コマ給でも、授業以外の業務と時間単価を明示する
授業1コマごとに賃金を決めるコマ給について、同じリーフレットは、労働条件を明示する際に、授業のほかに想定される具体的な業務と、業務ごとの時間単価を示すよう求めています。コマ給の塾でも授業時間の時間単価は明示し、コマ給を時間単価に換算した額を併記したうえで1コマあたりの時間数と金額を示すのは、次の4つをすべて満たす場合に限られます。
- 従事すべき業務が具体的に明示されていること
- コマ給に含まれる業務が明示されていること
- 従事すべきそれぞれの業務に対する時間単価が明示されていること
- 時間単価の異なる業務ごとに労働時間が把握されていること
リーフレットには、労働基準監督署が是正勧告をした事例も載っています。授業前の10分と授業80分の計90分を「1コマ」とし、生徒の欠席で授業が中止になった日に代わりの事務作業をさせて「1コマ」1,200円（時間給に換算して800円）を払っていたところ、県の最低賃金を下回っていた例。夏休みなどの期間に、時間外・休日労働協定（36協定）を結ばないまま、90分の授業を1日に最多で7コマ（計10時間30分）行わせ、1日8時間の法定労働時間を超えさせていた例です。いずれもアルバイト講師の事例ですが、講習期に1日の授業が詰まりやすい塾の働き方そのものが、労働時間の決まりとぶつかりやすいことを示しています。
夜10時以降の授業や片付けには、深夜の割増賃金がつく
塾の授業は夕方から夜に集中し、片付けや報告書の作成が夜10時を回ることもあるでしょう。労働基準法第37条第4項は、午後10時から午前5時までの間に働かせた時間について、通常の賃金の2割5分以上の率で計算した割増賃金を支払うよう使用者に義務づけています。
深夜の割増は、法定労働時間を超えたかどうかとは別に、夜10時から朝5時までに働いた時間そのものにつきます。給与明細に深夜手当の欄があるか、夜10時を過ぎて残った日の分が反映されているかを見ておきましょう。
教室長だからといって、残業代が出ない管理監督者とは限らない
労働基準法第41条第2号は、「監督若しくは管理の地位にある者」（管理監督者）には、労働時間・休憩・休日の規定を当てはめないと定めています。ただ、管理監督者にあたるかどうかを決めるのは、肩書ではなく実態です。厚生労働省のパンフレット「労働基準法における管理監督者の範囲の適正化のために」は、判断のポイントとして次の3つを挙げています。
- 職務内容、責任と権限：労働条件の決定その他労務管理について、経営者と一体的な立場にあるといえるだけの重要な責任と権限を委ねられているか
- 勤務態様：労働時間について厳格な管理を受けていないか
- 賃金等の待遇：その地位にふさわしい待遇がなされているか
同じパンフレットには、学習塾の営業課長が管理監督者と認められなかった民事裁判例（札幌地裁 平成14年4月18日判決）も紹介されています。人事管理を含む運営の管理業務全般の事務を担当していたものの裁量的な権限は認められず、タイムカードで他の従業員と同様に勤怠管理を受け、待遇も一般の従業員と比べてそれほど高いとはいえなかった、というものです。教室長として非常勤講師の採用や時間割を任されていても、会社の方針に従って動くだけで、出退勤を細かく管理されているなら、管理監督者にあたらない可能性があります。
なお、実態として管理監督者にあたる場合でも、22時から翌日5時までの深夜割増賃金と年次有給休暇は、ほかの労働者と同じように受け取れます。チェーン店の店長を例にした肩書と実態のずれの見分け方は、店長の転職｜管理職経験の伝え方と転職先、名ばかり管理職の判断基準でも詳しく整理しています。
参考：厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」
参考：厚生労働省 神奈川労働局「学習塾における講師等の労働条件の確保・改善のポイント」
参考：e-Gov法令検索「労働基準法」
参考：厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「労働基準法における管理監督者の範囲の適正化のために」
辞めると決める前に、手元でできること
辞めたい気持ちが強いときほど、続けるか辞めるかの二択で考えがちです。その前に、手元でできることがいくつかあります。
- 出勤・退勤の時刻と、授業以外の業務を自分でも記録する
- 労働条件通知書と給与明細で、コマ給や手当の中身を確かめる
- 教室・担当学年・部署を変えられないかを探す
- 社内で解決しないときは、社外の窓口に相談する
- 講習期と入試直前を外して、申し出の日を決める
時間の記録と、労働条件の書面を手元にそろえる
ガイドラインは、自己申告で労働時間を把握する場合、申告された時間と入退場の記録などに大きなずれがあれば、会社が実態を調べて補正するよう求めています。会社の勤怠とは別に、その日に来た時刻と帰った時刻、授業のほかに手を動かした作業とかかった時間を、スマートフォンのメモなどに残しておきましょう。あわせて、入社時に受け取った労働条件通知書や就業規則で、授業以外の業務と時間単価が書かれているか、給与明細に深夜手当が載っているかを見比べておくと、相談するときの材料になります。
記録をもとに上司に相談しても変わらない、社内では切り出しにくいというときは、国の総合労働相談コーナーが使えます。各都道府県労働局や全国の労働基準監督署の中などに378か所あり、予約なしで、面談でも電話でも相談でき、費用はかかりません。法律違反の疑いがあれば、行政指導の権限を持つ労働基準監督署などにつないでもらえます。心身の不調が続いているときの休み方や相談先は、仕事を辞めたいのは甘え？原因別の対処法で整理しています。
塾の中で変えられることを探す
辞めたい理由が特定の教室の人間関係や、担当する学年の受験指導の重さにあるなら、塾の中で環境を変えられないかも見ておきたいところです。教室の異動、担当学年や教科の変更のほか、規模の大きな塾なら本部の運営・採用・教材づくりなど、授業以外の部署への異動を受け付けている場合もあります。授業から離れても教育の仕事に関わり続けられる道があるかは、面談の機会に聞いてみてください。
講習期と入試直前を外して、申し出の日を決める
期間の定めのない雇用について、民法第627条第1項は、解約の申入れから2週間を経過すると雇用が終了すると定めています。これは法律上の最低ラインで、勤め先の就業規則に申し出の時期が書かれていることも多いため、あわせて確認しておきましょう。
塾講師の場合は、時期の選び方そのものが引き継ぎの負担を左右します。2025年の学習塾の売上は8月と12月が多く、1月も1,144億円と5月を大きく上回りました。夏期講習や冬期講習、入試直前の時期に担当が抜けると、後任の講師にも生徒にも負担が大きくなります。私たち編集部は、受け持った生徒の受験を見届けてから区切りをつけたいという気持ちは、塾講師ならではの責任感だと感じています。ただ、心身が限界のときまでその区切りを待つ必要はありません。切り出し方と伝える日の逆算は、退職の伝え方｜上司への切り出し方・タイミング・理由と引き止めの断り方の例文が参考になります。
参考：厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」
参考：厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」
参考：e-Gov法令検索「民法」
参考：総務省統計局「サービス産業動態統計調査 結果の概要」
塾講師の経験が活きる転職先と、伝え方
人前で分かりやすく説明し、生徒と保護者の両方と話し、教室の数字に責任を持ってきた経験は、教育の外でも通用します。塾講師から移る先として、まず検討したいのは次の5つです。マイナビ・リクナビなどの求人サイトで仕事内容を読み比べたり、転職エージェントに経験の評価を聞いたりするときの手がかりにしてください。教育の業界を出て別の業界に移るときの難しさと進め方は、異業種転職とは？異職種との違いと難易度で統計とあわせて整理しています。
- 教育系のベンチャー・EdTech企業、教材の会社
- 人材業界のキャリアアドバイザーや企業の採用担当
- 法人営業
- 企業の研修担当
- 学校の教員
| 転職先 | 塾で積んだ経験の使いどころ | 応募前に聞いておきたいこと |
|---|---|---|
| 教育系ベンチャー・教材の会社 | 生徒がどこでつまずくかを知っている | 教える側に残るのか、企画・開発・営業に回るのか |
| 人材業界・採用担当 | 進路面談で、相手の希望と現実をすり合わせてきた | 担当するのが求職者か企業か、評価の決まり方 |
| 法人営業 | 入塾の面談や講習の提案で、相手の課題から話を組み立ててきた | 新規開拓か既存顧客か、目標の決まり方 |
| 企業の研修担当 | 理解度に合わせて説明を変え、教材をつくってきた | 自分で登壇するのか、研修の企画・運営が中心か |
| 学校の教員 | 教科の指導と受験の知識 | 教員免許の有無と、採用試験・選考の時期 |
教育系の会社に移るなら、教える以外の役割も視野に
教育系のベンチャーやEdTech企業では、授業の現場を知っていることが、企画や開発、営業の仕事でも手がかりになりえます。教育サービスの会社の経営陣は、人が教えることの価値を次のように語っています。
同じ話の中で髙橋氏は、生成AIがどんな質問にも答えるサービスでも生徒一人では続かず、先生が直接伝えると続くことが分かった、とも述べています。生徒が続けられるように伴走してきた経験は、デジタルの教育サービスを作る側に回っても、生きる場面があるはずです。 一方で、教育系の会社でも、配属先が教える仕事なのか、企画・開発・営業なのかで毎日の仕事は大きく変わります。求人票の仕事内容と、入社後の配属の決まり方を確かめておきましょう。
教室長の仕事を、職務経歴書の言葉に直す
教室の中で当たり前に使っている言葉は、塾を知らない採用担当者には仕事の中身まで伝わらないことがあります。教室長や正社員講師の仕事は、たとえば次のように書き直せます。
| 塾での仕事 | 職務経歴書での書き方 |
|---|---|
| 入塾面談・体験授業の案内 | 新規の顧客に課題を聞き取り、サービスを提案して契約につなげる |
| 講習の受講案内 | 既存の顧客に、時期に合わせた追加の提案をする |
| 非常勤講師の採用・シフト・研修 | アルバイトスタッフの採用、人員配置、育成 |
| 保護者面談 | 顧客との定期面談で、要望を聞き取り方針をすり合わせる |
| 成績や在籍人数の管理 | 担当拠点の数値目標を立て、進み具合を管理して打ち手を考える |
私たちが経営者の話を聞いていても、相手の理解に合わせて話を組み立て直せる人は、職種を問わず頼りにされると感じます。書き直した一文には、受け持った教科と学年、教室の在籍人数、まとめていた非常勤講師の人数といった、自分の記録で裏づけられる数を添えておくと、説得力が増すでしょう。書き方の型は職務経歴書の書き方｜4職種の見本とテンプレート、自己PRのコツと履歴書との違いで確かめられます。
面接で塾を離れる理由を聞かれたら、夜の勤務や講習期の忙しさを挙げて終わるのではなく、塾で手応えを感じた場面から話を始めてみてください。「生徒のつまずきに合わせて教材を工夫するのが好きだったので、教材をつくる側に回りたい」「進路面談で人の選択に関わる面白さを知ったので、大人の転職支援で続けたい」のように話せば、塾での経験と応募先の仕事が一本の線でつながります。
学校の教員を目指すなら、免許と採用の時期を確かめる
教える仕事そのものは続けたいという人には、学校の教員という道もあります。学校で教えるには教員免許状が必要で、公立か私立かによって採用の方法も、給与や残業の扱いも変わるのです。公立と私立の制度の違いや、学校の教員の勤務の実態は、教員を辞めたいと感じたら｜辞める前の休職・異動と転職先、公立と私立の違いで詳しく整理しています。
教育の事業を手がける会社の経営者が、教える人に何を期待しているのか。社員の育成に力を入れる会社が、どんな人を求めているのか。熱狂ベンチャーナビでは、経営者本人がそうした考えを自分の言葉で語っています。
塾講師を辞めたい悩みに関するよくある質問
塾講師の離職率は、ほかの仕事より高いですか？
学習塾に絞った離職率は、確認できた公的統計の中には見つかりませんでした。 厚生労働省の令和7年雇用動向調査（5人以上の常用労働者を雇う事業所が対象）では、学習塾を含む教育，学習支援業の2025年の離職率は15.1%で、産業計の13.7%を上回りました。ただし一般労働者に限ると9.8%と産業計の11.4%を下回り、パートタイム労働者は26.6%と産業計の19.9%を上回っています。教育，学習支援業には学校などの学習塾以外も含まれます。
参考：厚生労働省「令和７年雇用動向調査結果の概要 ２ 産業別の入職と離職」
授業の準備や報告書を書く時間にも、給料は出ますか？
塾の指示のもとで行っているなら、労働時間として扱い、賃金を支払うのが原則です。 厚生労働省のガイドラインは、使用者の明示又は黙示の指示により業務に従事する時間を労働時間としています。厚生労働省神奈川労働局のリーフレット（平成30年2月）も、指示による授業前の準備や授業後の報告書の作成、生徒からの質問対応、テキストの作成、研修などの時間を、労働時間として適正に把握・管理するよう求めています。コマ給の場合も、明示が必要なのは授業以外の業務と、業務ごとの時間単価です。
参考：厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」
参考：厚生労働省 神奈川労働局「学習塾における講師等の労働条件の確保・改善のポイント」
教室長になると、残業代は出なくなりますか？
教室長という肩書だけで、労働基準法の管理監督者にあたるわけではありません。 管理監督者かどうかは、労務管理について経営者と一体的な立場にあるといえる責任と権限、労働時間の管理の受け方、地位にふさわしい待遇の3点を、実態に即して見ることになります。厚生労働省のパンフレットでは、学習塾の営業課長が管理監督者と認められなかった民事裁判例（札幌地裁 平成14年4月18日判決）も紹介されています。また、管理監督者にあたる場合でも、22時から翌日5時までの深夜の割増賃金と年次有給休暇は対象から外れません。
参考：厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「労働基準法における管理監督者の範囲の適正化のために」
夏期講習や受験期の前に辞めても大丈夫ですか？
法律上は、期間の定めのない雇用なら、退職を申し入れてから2週間で雇用は終了します（民法第627条第1項）。 ただし勤め先の就業規則に申し出の時期が決まっていることも多く、講習期や入試直前に担当が抜けると引き継ぎの負担が大きくなります。2025年の学習塾の月別売上（総務省統計局のサービス産業動態統計調査の特別集計）では、8月が1,472億円、12月が1,371億円と多くなっていました。体調に問題がなければ、こうした時期を外して申し出の日を決めると、引き継ぎを組みやすくなります。
参考：e-Gov法令検索「民法」
参考：総務省統計局「サービス産業動態統計調査 結果の概要」
塾講師の経験しかなくても、ほかの業界に転職できますか？
授業や面談、教室運営の経験を、相手の業界の言葉で説明できれば、候補は広がります。 入塾面談や講習の提案は営業や提案の経験として、非常勤講師の採用やシフト管理は人員配置や育成の経験として書き直せます。教育系の会社や人材業界、法人営業、企業の研修担当などが、塾での経験とつながりやすい転職先です。面接では、塾で手応えを感じた場面から、次に応募先でしたいことへ話をつなげると伝わりやすくなります。
まとめ
塾講師を辞めたいと感じたときは、講習の季節に偏る忙しさと、毎日の働き方の扱いを分けて見直してみてください。令和7年雇用動向調査では、学校なども含む教育，学習支援業の離職率は一般労働者に限ると9.8%と産業計を下回る一方、2025年の学習塾の売上は8月が5月の約1.6倍でした。2024年の講師の約9割が非常勤という構成（調査対象の企業の集計）や、45年続く子どもの数の減少も、正社員の講師に負担が集まりやすい背景です。
労働時間は授業の時間だけではなく、塾の指示による準備や報告書の作成、質問対応も含まれます。夜10時以降には深夜の割増賃金がつき、教室長という肩書だけでは管理監督者にはなりません。辞める前には時間の記録と労働条件の確認、社内での異動、社外の窓口への相談を試し、辞めるなら講習期と入試直前を外して申し出の日を決めましょう。
参考：厚生労働省「令和７年雇用動向調査結果の概要 ２ 産業別の入職と離職」
参考：総務省統計局「サービス産業動態統計調査 結果の概要」
参考：経済産業省「特定サービス産業動態統計調査 長期時系列表 19 学習塾」（e-Stat）
参考：総務省統計局「統計トピックスNo.148 我が国のこどもの数 -「こどもの日」にちなんで-（「人口推計」から）」
参考：厚生労働省「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」
参考：e-Gov法令検索「労働基準法」
参考：厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「労働基準法における管理監督者の範囲の適正化のために」
人に分かるように教え、生徒と保護者の間に立ち、教室を回してきた経験は、塾の外でも持ち出せる力です。つらさの正体を一つずつ言葉にできれば、残る道も移る道も、自分で選べるようになります。
塾を離れるかどうかを決めるのは、その先にどんな仕事の候補があるかを見てからでも遅くありません。
